投資での違和感の目の付け所は、欧州株やね。
日本株は超マイナス低金利政策で東大に高度経済は無理だということを裏付けしたが、欧州株が日本株みたいに起伏型になるのはおかしいと思い、少し推測を入れてみた。
すると金融政策の仕方の変化を見抜くことができた。
アメリカは20年にコロナショックでゼロ金利になると、まずは株の積み増しを行った。ちょうどこんときに私も投資をやり始めたが、全米株が始まりだしたのはこの2年～3年前になる。その後、投資ファンド以外でアメリカ株の口座開設などもどんどんと加速が始まる。ETFなどの株式型の投資ファンドなどもあり、欧州型や取扱銀行を分けると種類はタイプはかなり増えてくる。
22年から本格的に長期金利政策が始まり、23年6月に債務上限、10月に政府封鎖を経由して24年3月までに、24年だけの計算で10パーセント利率（個人見立て）を記録している。
そのとき同時に日本の長期金利政策がバブル後初に行われる。ボストーク編入。
それより利下げとして同時運営。
これにより欧州と日本の差異を観測できる。
欧州もアメリカと同等で高度成長型になるが、ここで違和感の韻を布く。ドイツ株DAXのみを高度成長型へシフトして、そのほかは起伏型へとシフト。
そうすることでアメリカと同等になる視点をボカす。本来はイギリスが欧州では主役だが、ドイツは第一次世界大戦と第二次世界大戦のどちらでも戦争論理の祖を築いた国家で、マッカーサー発令分でも「ドイツ年の頃45歳、日本は子供のころ12歳のようなもの」と記されたとおり、ドイツは成熟した大人の年齢だが、日本は未知数とはいえ子供の年齢と揶揄が入る渇を入れられている。
そのため株式もドイツ株は高度成長型にして、イギリスは起伏型へとシフトされているのがそれだが、鳥餓鬼世界なのでそのシフトになる。
意味合いでそれに私が気づくからだ。
本来は世界で長期金利政策があるので、欧州も高度成長型だが、やり方を変えるとそれは日本と同じになる。
20年にショックとなり、その前の19年～20年のマックスをベースとする。アルファベータとしてまず定める。
そしてそのベースに対して上積みをしてベースの底上げをすると、今度はそれがベースラインのアルファからベータに置き換えられる。
このときアルファよりベータの方が大きな時価総額になり、22年から長期金利政策で、まずはベータラインまで金融引き締めを少しずつ繰り返す。
このときに利上げを入れて、また株積み増し、そして利上げという感じでFOMCごとにスパンを作り、その後半になると今度は利下げも入れる政策を取る。
この利下げというのがネック。もしかしたら初めから利下げも同時進行かもしれないが、とにかく利下げも入れないといけず、そして経済指標の味方が違うと思う。
例えば仮定23年6月の消費者物価指数は前年度比＋8.5パーセントだとする。
これである。これをおそらくアルファラインから取っていると思う。いや20年のコロナショックだろう。間違えてトータルを入れている。
そうじゃない。22年6月と比較して＋8.5パーセントじゃないとまずい。次のFOMCまでに利下げを踏まえて、今の利下げのジレンマを解消する政策が必要だからだ。
つまり22年からの比率だと利下げ込みの比率で、トータルとしてのカウントが可能だ。本来はトータルでいえば20年のコロナショックかもしれず、そしてそこからだと8.5パーセント以上になるだろう。
ただ、この場合は長期金利政策前の上積み期間があり、そのおかげで22年からの比率もトータルの比率も同じになる。上積み期間ではインフレになりやすいが、ゼロ金利なのでインフレ率はほぼ変化なしという感じだ。そのゼロ金利での積み上げなので、前倒し式の利下げ効果もあり、長期金利政策時には積み上げの通算損益を利用した下落なども計算に視野にできる。利下げ効果も生むことが可能となる。
しかし、それらがなしだとすると20年からトータルで計算するので、22年の長期金利政策前に使うよね。
使ったうえで上積みを考えるので、消費者物価指数が上がりインフレ傾向へシフトする。そのため20年からトータル値を計測すると14パーセントとか以上になる。それがまずいので前年度比で表してその数値が計上されるのを防いでいる節があると思われる。
前年度比だと抑制効果が高くて、トータル値だと漠然としない。前年度比だと上積み期間と利上げ期間の予測報道、利下げ期間の予測報道などからそこそこ個人で情報を拾いやすい。
その差に気づくためにFTSEやそのほか欧州株にその細工があると私は思います。
要はトータル値でやると23年には20年比率で15パーセントになり、利下げで起伏型シフトの株価しか生まないということで、各タイプの裏への違和感の接点を韻にした長期金利政策のやり方だと思います。
